今年の"戦の戦い""崩壊壊""混沌"がはれる不足がさ

過ルイヴィトン タイガ バッグ去3年間、金融危機の影響で為替相場は乱高下を繰り返してきた。今年、世界の為替相場はどこに向かって進むのだろうか。私は、「通貨戦争」と「通貨崩壊」、そして「為替相場の混乱」が複合的に起こると予想している。ただ、それによって景気回復の流れが終わることはないだろうし、まして世界が終焉を迎えるわけでもない。

　まずは、現在の変動相場制が全体として非常にうまく機能してきたことを認めるところから始めるべきだ。複雑なリスク要因の存在や、各国独自の政策を前提として、「なぜ大きな為替相場の変動が起こるのか」を論理的に明らかにすることが現在の大きな課題といえよう。たとえばアメリカは、金融危機の震源地であったにもかかわらず、初期の段階ではドル高が進んでいる。

　為替相場が不思議な動き方をした際にも、変動相場制はショックを吸収する役割を果たしてきた。金融危機後のユーロの急激な下落がドイツの輸出を支え、それによってユーロ圏は生き延びることができた。

　他方、巨額の外貨準備を持ち、債務も比較的少なかった途上国においてさえ、為替相場は崩壊してしまった。その後、途上国の為替相場は急激に反転している。これらの通貨は当初、金融危機後の世界貿易の落ち込みを反映して下落した後、世界貿易の回復を反映して上昇した。この為替の変動によって景気の悪化を避けることができた。

　金融危機は固定相場への移行を促すことにはならなかった。むしろギリシャ、ポルトガル、アイルランド、スペインなどの国は、共通通貨のユーロにくぎ付けされているため、為替相場の下落によって競争力を獲得することができなかった。

　ユーロの創設を支持したコロンビア大学のロバート・マンデル教授が、「世界の最適な通貨数は奇数で、3通貨未満が好ましい」と主張したことは広く知られている。言い換えれば、世界通貨は一つが好ましいということになる。

　確かに世界政府が誕生すれば、一つの世界通貨が理にかなっている。だが今、単一で万能な中央銀行を設立する案に特段の魅力はない。米FRB（連邦準備制度理事会）による“量的緩和”政策の後に生じた、辛辣な批評とヒステリー状態を見るといい。投資家がドルから逃避する唯一の投資対象が金などの一次産品である世界でパニックが起こった場合を想像してみるといい。

■ユーロ崩壊のおそれ　中国はインフレ濃厚

　ただし今まで変動相場制度が成功してきたからといって、今後もうまくいくわけではない。今年も各国が為替相場の急激な上昇と輸出の落ち込みを阻止しようとする「通貨戦争」は続くだろう。そしてアジア諸国は通貨戦争で徐々に敗北するはずだ。最終的にインフレ圧力の高まりと貿易の報復の脅威に直面して、為替相場の切り上げを認めざるをえなくなる公算が大きい。

　「通貨崩壊」の第1候補は間違いなくユーロだ。理想的な世界においては、ギリシャ、アイルランド、ポルトガルの過剰な政府債務と、スペインの自治体と銀行の債務に対しては、返済繰り延べなどの措置が採られるはずだ。同時に賃金の大幅な切り下げも行われ、これらの国の輸出競争力を回復することになる。

　だが、ユーロ圏の政策担当者は、問題国に対するつなぎ融資を拡大するその場しのぎの政策を選び、市場が要求する持続可能な解決策を拒否している。厳しい財務状況から目を背けるのは大きなリスクだ。ユーロ圏の各政府が現実に立ち向かうまで、ユーロは脆弱なままだろう。

　他方、ドルは安全な通貨のように見える。その理由は、FRBの広範なドル相場指数によると、ドル相場は購買力から見て国際的に過去最低の水準まで落ち込んでいるからだ。よって、正常な購買力平価の均衡に回復するとすれば、ドルは若干の上昇傾向に向かうはずである。

　もちろん、FRBによる財務省証券の大量購入がユーロの債務危機よりも大きなリスクであると信じている人もいる。ただし、専門家の大半は、債券購入による量的緩和を評価している。それが経済を流動性のわなから救い出し、債務負担をさらに悪化させかねない持続的なデフレに陥るのを阻止すると考えているからだ。

　中国の人民元は、極めて政治的な為替制度によって維持されている。最終的に、経済の急成長は為替相場の大幅な上昇か、国内の物価水準（インフレ高進）、あるいはその両方に反映されなければならない。今年は、インフレ高進によって均衡が図られる年になりそうだ。

　最後に、「為替相場の混乱」は三つのシナリオの中で最も可能性が高い。今年は、世界中の為替相場で予想しがたい大変動が起こるだろう。2000年半ばに、マクロ経済のグレートモデレーション（先進国における経済成長変動幅の縮小）の結果として為替相場は安定する、と主張されたが、今ではそんなことを主張する者はいない。変動相場制は驚くほどうまく機能したが、通貨は今年以降も、不安定かつ予測不可能であり続けるだろう。

■ケネスロゴフ
1953年生まれ。80年マサチューセッツ工科大学で経済学博士号を取得。99年よりハーバード大学経済学部教授。国際金融分野の権威。2001～03年までIMFの経済担当顧問兼調査局長を務めた。チェスの天才としても名を馳せる。